医療用IPL光脱毛(自由診療)
医療用IPL光脱毛(自由診療)
IPL(Intense Pulsed Light)は「レーザー」とは異なり【複数の波長が混合された】高出力の光で、IPL脱毛は毛のメラニン色素に光が反応することで脱毛効果を発揮する脱毛方式です。従来型IPL脱毛は主にエステ脱毛に使用されています。
当院で扱う医療用IPL光脱毛では従来型IPL脱毛が進歩し、高出力の光が毛のメラニン色素および毛の幹細胞があるバルジ領域に影響を与えることで長期減毛効果(※1)が期待できるようになった新しい蓄熱式脱毛です。
全身脱毛の場合でも施術が比較的短時間で終了でき、また照射時の痛みが抑えられるため特に密度の高いひげの脱毛、小児脱毛にも使用しやすいことが利点です。忙しい方でも短時間で施術を終えられるよう、また痛さによって脱毛を途中で諦める必要のないよう、当該機器を採用致しました。
蓄熱式脱毛は毛周期に関係なく施術が可能なため、当院では定期的に施術に来院頂く頻度を1カ月程度でお勧めしています。約8回程度の施術を目安とし、その後は目的部位の発毛の状態に合わせて、照射間隔を延長していきます。
医療用IPLはエステ用IPLよりも高出力の機器であり、継続していけば長期減毛効果(※1)を認める一方で、一度の照射で高い効果を目指そうとすると肌に強い負担をかけてしまいます。そのため当院では施術において①全体照射前に必ずテスト照射を行い当日の肌の反応を確認する、②2回目以降の照射では前回の照射出力での肌の反応などを細かく伺いながら安全面に十分配慮する、この2点をまもりながら十分な効果が出せるように照射を行っております。
施術をご検討頂いております皆様への注意事項として、IPLは濃い色の部分への反応が強く出るということがございます。そのため、特に以下の内容に該当する場合は照射を致しかねますので、あらかじめご了承ください。
・肌に強い日焼けを認める方、また肌の色素が濃い方
・施術当日に日焼け止めを塗られている方
・施術以降で日焼け予防が難しい方
・明らかな肝斑をお持ちの方(IPLの刺激で肝斑が濃くなる場合がございます)
・照射範囲に脱色素されたくないホクロがある場合、その部位
・脱毛希望部位に毛の剃り残しが多いかた
※1 「長期減毛効果」とは、一定の脱毛治療を行った後、毛が生えてくる本数が長期間にわたって減少し、その状態が一定期間以上維持されることをいいます。完全な無毛になるわけではございません。
初診
診察
施術
| 全身含むプラン | 全身+顔+VIO | 40,000円 | 全身+顔かVIOどちらか | 35,000円 | 顔とVIOを除く全身 | 30,000円 | 顔 | 男性のひげ | 7,000円 | 女性の顔全体 | 7,000円 | 目から上/両頬/口周囲/あご下 部分1か所あたり | 2,500円 | 首 | 全体セット | 4,000円 | 前面 | 2,500円 | うなじ | 2,500円 | 両上肢 | 全体セット | 7,000円 | 肩~肘上 | 3,000円 | 肘~手首 | 3,000円 | 手首から先 | 2,500円 | 両下肢 | 全体セット | 9,000円 | そ径部~膝上 | 5,000円 | 膝~足首 | 4,000円 | 足首から先 | 2,500円 | 両脇 | 両脇 | 4,000円 | 体幹前面 | 胸腹部セット(パンツのゴム位置まで) | 8,000円 | 胸部 | 5,000円 | 腹部(パンツのゴム位置まで) | 5,000円 | 体幹後面 | 全体セット | 9,000円 | 背部/腰部(パンツのゴム位置まで) | 6,000円 | ヒップ(Oラインを除く) | 5,000円 | VIO(陰嚢/陰茎を除く) | 全体セット | 11,000円 | Vライン | 5,000円 | Iライン | 4,000円 | Oライン | 4,000円 | 当日の追加剃毛料金 | VIO以外1部位あたり | 1,000円~2000円 |
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※別途、診察料(実費負担約900円~2200円)
※脱毛希望部位の剃毛が不十分な場合、1部位につき1000円~2000円剃毛料金がかかります
※VIO範囲のある程度の剃り残しには、追加の剃毛料金はかかりません
※セット料金プランの場合、照射不要部位についての料金減額は致しかねます
※医師の診察の結果、ご希望であっても安全面から照射をお勧めしない場合がございます。
あらかじめご了承ください
本施術は、未承認医薬品/医療機器の使用が含まれる自由診療です。
使用する医薬品/医療機器は医師の判断のもと適法に輸入・導入しております。
国内に同等の承認医薬品/医療機器が存在しない場合があります。
使用する医薬品/医療機器は海外での使用実績がありますが、承認状況はそれぞれの製品により異なります。
万一施術により重篤な健康被害が発生した場合でも、日本の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。
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